ライフプラン表の作成(無料・シミュレーション・印刷対応)

年表の1行は、本人の年齢で数える1年で、今の年齢から100歳までを計算します(何歳まで生きるかは分からないため、終わりの年齢は入力せず、70〜100歳の年末の残高を、5歳ごとに並べます)。次の順に、足し引きします。

1. 物価: 生活費・保険料・教育費・ライフイベントの金額は、今の物価で入力し、毎年 ×(1+物価上昇率)^{今年からの年数}にします。住居費・手取りの年収(本人・配偶者・退職後の仕事)・年金は、「物価に合わせて増やす」を選んだときだけ同じようにします(選ばなければ、入力した金額のまま)。
2. 収入 = (退職年齢より前の年は)本人の手取りの年収 + (退職後〜指定の年齢の前の年まで)退職後の仕事の収入 + (配偶者の年齢が退職年齢より前の年は)配偶者の手取りの年収 + (年金の受け取り開始年齢以降は)年金(本人・配偶者) + 収入のイベント。配偶者の年齢の入力がなければ、本人と同じ年齢として数えます(配偶者の収入・年金は、年齢の入力がなくても入れられます)。
3. 支出 = 毎月の生活費×12(退職前・退職後で別の金額) + 住居費(1段階目は「切り替わる年齢」の前の年まで、2段階目はその年齢から「終わる年齢」の前の年まで) + 保険料 + 教育費(オンのとき) + 支出のイベント
4. 収支 = 収入 − 支出
5. 年末の残高: 収支は1年のあいだ、均等に入る・出ていくものとして計算します。年の初めの残高がプラスなら、残高に ×(1+利回り)、収支に ×(1+利回り)^0.5(半年分)を掛けて足します。年の初めの残高が0以下のときは、利回りを付けず、マイナスは「貯蓄を上回った支出の累計」として、次の年へ引き継ぎます。
6. ライフイベント: 「開始の年齢」から「続く年数」のあいだ、毎年同じ金額(今の物価)を計上します。「繰り返す間隔」を選ぶと、開始の年齢から、その間隔ごとに同じ期間を繰り返します。開始の年齢が年表の範囲(今の年齢〜終了年齢)の外のイベントは、年表に入りません。

• 年金は、ねんきん定期便の見込み額(65歳から受け取る場合の年額)を入れます。受け取りを65歳からずらすと、1か月あたり繰上げは0.4%減、繰下げは0.7000000000000001%増として計算します(基準は65歳)。
• 教育費は、教育費の不足額シミュレーターと同じ金額・同じ計算です(幼稚園〜大学、公立・私立の選択)。
• 税金や社会保険料は計算しません。「手取り」の年収を入れてください。住居費・車・介護などの金額は、すべてご自身の入力で、統計の平均は使っていません。
• 条件を1つだけ変えたときの比較: 退職する年齢(60・65・70歳)、年金(本人)の受け取りを始める年齢(60・65・70・75歳)、利回り(0〜3%)を、1つずつ変えて、同じ計算をやり直し、「最初にマイナスになる年齢」と「90歳時点の残高」を並べます(ほかの入力は、そのままです)。どの条件でも結果が変わらない項目は、出しません。比べるだけで、どれがよいかの評価はしません。
• 2つの条件を、グラフで比べる: いまの入力のうち、1つだけを別の値に変えて、同じ計算をやり直し、貯蓄の残高の推移を2本の線で重ねます(ほかの入力は、そのままです)。比べるだけで、どちらがよいかの評価はしません。
• 金額は円の小数のまま計算し、表示のときに万円に四捨五入します。CSVも、年表と同じ、万円に四捨五入した整数です。

利回り・物価上昇率の初期値

• 利回り 1%:統計ではなく、計算のための仮の値です。ご自身の想定に変えてください。
• 物価上昇率 2%:日本銀行「金融政策(「物価安定の目標」消費者物価の前年比上昇率2%)」(2013年1月決定)(新しいタブで開きます)に合わせた値で、将来の物価の予測ではありません。